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Author:schnauzer
脱原発にめざめました。
再生可能エネルギーにも大いに興味あり。
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月並みながら、小保方さん問題に一言

2014.04.09 23:21|社会問題
小保方さんの記者会見を見ました。
STAP細胞発見の時に、実は小保方さんのことをよく見ていないのです。
割烹着とかムーミンとか、騒がしく、あざとくてついていけませんでした。
今日の話しによると、これは本当らしいですね~。 

小保方さんは、「STAP細胞はあります」と答え、論文の結論と関係ない部分に考えられない不備があったことは認め、謝りました。 実験でSTAP細胞は200回以上成功していて、公開の場所で実験をしたらどうかという質問に対しては、そう簡単ではないが、してもよいというような答えでした。

論文の画像の間違いに気付いたのはいつかという岩上さんの問いには、それは外部から指摘されるより以前の2月18日で、それからNatureにメールをした。 そして、上司にもそのことは伝えてある。

また、理研が学位論文について推論していることについては、学位論文は個人的な作品なので、調査委員会に自分のほうから申告する必要はないと思ったと。意図的に報告をしなかったということはないと答えました。 

これについては、ここに岩上さんのブログがあります。 
小保方晴子氏の代理人が激白!「委員会の勝手な推論」と正面から反論し不服申立て

昨日の丹羽氏が、論文の撤回に賛同しているようですし、論文を撤回したらどうかという話しは理研側からあったようですね。 

小保方さんは、TBSが論文の撤回をして、新たに論文を出したらどうかという質問に対して、Natureへの論文は撤回するつもりはないと。 一度論文を撤回するということは、この現象が間違いであることを世界に発信することになるので、この結論が正しい以上撤回することは正しいことではないと思うと答えました。

理研と小保方さんは全く対立してしまっているわけですが、何だかよくわかりません。

理研側はSTAP細胞があった方がいいのか、それともない方がいいのか?
小保方さんの不備をもって小保方さんを切って、理研だけの業績にしたいのか? 
そういうことをして、科学者としての矜持が保たれると思っているのか?

小保方さんは、論文の根幹部分でないにしても、何故初歩的なミスをしてしまったのか?

科学音痴には?????が並ぶわけですが、こんなブログが紹介されていました。
是非読んでみて下さい。 →小野昌弘のブログ

・・・・・つまり、STAP問題は、日本では特別な問題では全くない。これは日本の社会が広く抱える病態が、幾つかの偶然によって、理研という場で大きくスポットライトを浴びるようになっただけだ。この問題は、科学の社会における公正を取り戻し、科学研究の全体に対して責任を負える優秀な人材を育てる環境をつくり、日本の科学研究を建て直さないことには解決しない。もしこの問題を個人の瑣末な問題に帰して、構造的問題に手をつけることなく終わらしてしまえば、同じ問題に由来する危機を日本の科学界は近い将来に再び経験せねばならなくなるだろう。



どこもかしこも制度疲労をおこしてしまっていて、どこから直していけばいいのか!!!



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日本のマスコミ鵜呑み度はどのくらい?

2013.03.04 22:43|社会問題
2/27 TOKYO MX ニッポン・ダンディ の中で、
IWJを主催する岩上安身さんが、おもしろいデータを示していました。

中国     64%
インド    60%
フィリピン  70%
ナイジェリア 63%

発展途上国で高い数字を示して、これは何の数字でしょう?

次に、
4

米国   26%
ロシア  29%
カナダ  36%
イタリア 34%
フランス 35%
ドイツ  36%

先進諸国は軒並み低い・・・ロシアを含めて。

5
これは実はマスコミの うのみ度(信頼度)
日本は実は70%!! 発展途上国そのもの!!

このデータは東京都市大学の青山貞一名誉教授 研究による。

世界の新聞購読数
1.読売新聞1000万部、2.朝日820万部 3.毎日390万  4.日経
5.中日 6.産経 7.USAToday 167万  8.北海道新聞 9.NYTimes
10 西日本新聞

日本は世界一の新聞大国

TV、新聞のみから情報を得ている人が多い。

=====
青山氏はがれき処理に反対をしているので前から見ていた動画です。
長いですが、非常に興味深いですので、時間のある時に是非ご覧ください。

youtube 青山氏によるマスコミ報道鵜呑度 日本人70%、 英国人14%

①株式会社 日本リサーチセンター
②ギャラップ(米国)
③株式会社 ノルド社会環境調査研究所
④財団法人 新聞通信調査会

の調査から出した結果です。
日本社会はメディアが牛耳っているという危険な状態であることが分かります。

記者クラブ、クロスオーナーシップ、電波オークションがなされていないなど日本固有の問題がある。
どこの国にも大手メディアには問題がある。
独立メディアを市民が立ちあげていくのがよい。

正しい情報が与えられたなら、中学生でも正しい判断が出来るということです。

類型別世帯数が発表されました

2013.01.18 22:47|社会問題
国立社会保障・人口問題研究所が、2010年国勢調査を元に、2013年1月推計「日本の世帯の将来推計」を公表しました。

これによると、2010年に類型別世帯数が多い順番は、①単独世帯(32.4%) ②夫婦と子ども(27.9%) ③夫婦のみ(19.8%) ④ひとり親と子ども(8.7%)・・・となっています。

2035年の推計は、①単独世帯(37.2%) ②夫婦と子ども(23.3%) ③夫婦のみ(21.2%) ④ひとり親と子ども(11.4%)・・・としています。 

2010年
世帯

平均的世帯を夫婦と子どもという構成によって成立している施策などは、即刻見直ししてほしいです。



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